質問：復職後の業務パフォーマンスが低下している社員
職場復帰後、徐々に業務不可を増やしていく調整を行っていますが、時間をかけても職場で求められる平均的な（1人前の）業務をアサインできないケースがあります。復職後の業務パフォーマンスが低下している事例へどう対応するべきでしょうか。
回答：原因と今後の見通しについて、産業医や主治医の意見を確認してから対応を社内で決める
復職後の体力や業務パフォーマンスの回復に要する期間には個人差があります。多くの場合は、復職後、6ヶ月間の段階的な業務調整を経て、徐々に元の業務パフォーマンスに回復してきます。しかし、中には、1年から2年程度かかるケースもあります。そのようなケースでは、体調が悪化したり、症状が少しぶり返したりすることもありますので、主治医のもとで治療を確実に継続することが必要です。自己判断での休薬や通院の中断なども、体調の悪化の要因となることがあるため、注意が必要です。
また、病気の後遺症として、以前よりも認知機能や業務パフォーマンスが低下していることもあります。体調は安定しているのに、業務でのミスが多かったり、処理するスピードがおそかったり、なかなか仕事を覚えられなかったりすることがあります。そのほか、発達障害や知的障害なとでも、もともと、その業務を遂行するのが困難だというケースもあります。
復職後半年以上がたっても、業務パフォーマンスが十分でないケースに対応するためには、まず、産業医や主治医の意見を確認する必要があります。例えば、主治医に「体調や勤怠は安定しているが、仕事上はこのような問題が続いている。原因はなんだろうか。会社としてどのような対応を取ればよいか」と、産業医などから診療情報提供書を書いて問い合わせると良いでしょう。産業医がいないときは、人事担当者などが主治医に相談にいく機会をもうけてもよいでしょう。その際には「会社としても、体調を第一に考えた適切な対応をとりたいから」と、本人に説明して同意を得ておきます。
その上で、職場で引き続き調整を行うのか、本人の能力や特性に適した業務を調整するのかどうか、社内で検討します。時間をかければ、いすれ、元の業務が以前のように行えるのか、それとも、以前のような業務遂行は困難なのか、あるいは、なんからの工夫や調整が必要なのか、産業医や主治医の見立てをもとに検討します。
